富裕層におすすめの広告媒体9選
現代では紙媒体やWeb媒体など非常に多くの広告手法がありますが、富裕層を集客したい、獲得したい時にはどのような広告媒体を選べば良いのでしょうか。
ひとくちに「富裕層」と言っても、20～40代のような若年層と50～60代のような高齢者層では情報収集の方法や行動パターンが異なります。そのため、どんな富裕層に向けて訴求するのか、ターゲットの設定をした上で手法を選ぶ必要があると言えます。
その上で今回は富裕層に向けたオススメの広告メディアを、年齢帯や目的に合わせてご紹介します。
１．富裕層の実態について
まず、日本国内における富裕層の定義や情報収集方法についてご紹介していきます。
(1)富裕層の定義
野村総合研究所 「NRI富裕層アンケート調査（2020年度）」では、富裕層とは「資産保有額が1億円以上」の方と定義されています。この調査において富裕層は日本国内で132.7万世帯とされており、世帯数や資産保有総額はアベノミクスがはじまった2013年以降最大数となっています。この原因としては投資の活発化等が挙げられます。
(2)富裕層の情報収集について
同アンケート調査によると、コロナ禍において富裕層の消費や生活に変化が見られました。例えば、企業のオーナー経営者における情報収集については「本を読む時間が増えた」と実感している人が47%、また「テレビを見る時間が増えた」と答える人が45％、「インターネットショッピングの利用やスマホ・タブレットの利用が増えた」と答える人が41％いるという結果になっています。情報に触れる機会が増えるだけでなく、ネットショッピングの機会も増えていることから、Web広告は効果的な方法と言えます。
ただし、年代での行動パターンの違いも見られます。総務省情報通信政策研究所のデータによると20～40代の場合、平日のネット利用率は20代（93.4%）、30代（91.9％）、40代（91.3％）と多くの人がインターネットを利用しています。それに対して50代～60代になると、50代（84.2％）、60代（65.7％）とネット利用率の平均値が下がります。
その一方で同条件での新聞の閲覧率は20代（5.7％）、30代（10.5％）、40代（23.6％）に対し、50代（38.5％）、60代（57.2％）で紙媒体での情報収集もまだ多い傾向です。そのため、ターゲットの年齢帯に応じて広告手法を選ぶことはとても重要です。
２．富裕層集客におすすめの広告媒体
富裕層の特徴を把握した上で、実際にどのような広告媒体を利用するのが良いのでしょうか。ここでは、富裕層に向けたおすすめの広告媒体をご紹介します。
(1)富裕層の定義
野村総合研究所 「NRI富裕層アンケート調査（2020年度）」では、富裕層とは「資産保有額が1億円以上」の方と定義されています。この調査において富裕層は日本国内で132.7万世帯とされており、世帯数や資産保有総額はアベノミクスがはじまった2013年以降最大数となっています。この原因としては投資の活発化等が挙げられます。
(2)富裕層の情報収集について
同アンケート調査によると、コロナ禍において富裕層の消費や生活に変化が見られました。例えば、企業のオーナー経営者における情報収集については「本を読む時間が増えた」と実感している人が47%、また「テレビを見る時間が増えた」と答える人が45％、「インターネットショッピングの利用やスマホ・タブレットの利用が増えた」と答える人が41％いるという結果になっています。情報に触れる機会が増えるだけでなく、ネットショッピングの機会も増えていることから、Web広告は効果的な方法と言えます。
ただし、年代での行動パターンの違いも見られます。総務省情報通信政策研究所のデータによると20～40代の場合、平日のネット利用率は20代（93.4%）、30代（91.9％）、40代（91.3％）と多くの人がインターネットを利用しています。それに対して50代～60代になると、50代（84.2％）、60代（65.7％）とネット利用率の平均値が下がります。
その一方で同条件での新聞の閲覧率は20代（5.7％）、30代（10.5％）、40代（23.6％）に対し、50代（38.5％）、60代（57.2％）で紙媒体での情報収集もまだ多い傾向です。そのため、ターゲットの年齢帯に応じて広告手法を選ぶことはとても重要です。
２．富裕層集客におすすめの広告媒体
富裕層の特徴を把握した上で、実際にどのような広告媒体を利用するのが良いのでしょうか。ここでは、富裕層に向けたおすすめの広告媒体をご紹介します。
(1)会報誌など会員向け紙媒体
富裕層に向けた情報が集まる会報誌などの紙媒体は、ターゲットが明確になっているため効果的にアプローチできます。特に、雑誌や新聞などの紙媒体を情報収集ツールとして活用する年齢が高めの富裕層に対して、効果的なアプローチをしやすい媒体です。
例えば、1995年創刊の月刊誌「Nile’s NILE」は、発行部数が20,000部、web会員数が21,000名の媒体です。主に会員の自宅への送付、高級ホテルや空港ラウンジに設置されています。会員登録には厳密な審査があり、経営者や医者、弁護士や会計士などのオピニオンリーダーと呼ばれる会員が多いことが特徴です。
雑誌内広告以外にもカタログ同封や読者アンケート、モニターなど活用することができます。Webメディアも併せて持っていることから、クロスマーケティングにも効果的です。
(2)TVコマーシャル
TVCMは、Web広告のような細かなターゲティング設定はできないものの、リーチ力が高く車や住宅など世帯に影響があるような商材では効果的な媒体です。先述した通り、年齢層の若い人ほどTV視聴時間が短いものの、その家族や関係者がCMを見ることで認知や購入に繋がる可能性があります。
TVCMにはスポットCMとタイムCMがあります。スポットCMは番組によらず放映のおおよその時間帯だけを決めてその時間でランダムに放映されるものです。新商品のキャンペーン告知など、アクション喚起に関わるCMを放映する企業が多いことが特徴です。スポットCMの場合は、ターゲットとする富裕層が見やすい時間帯を選ぶのがいいでしょう。
タイムCMは特定の番組のスポンサーとして、その番組内で放映されるものです。こちらは、ターゲットとする富裕層が視聴しやすい番組のスポンサーになることで効果的にアプローチできるでしょう。
CMの費用は放映費と制作費で決まります。さらに、どのTV局で放映するかでも大きな差が生まれます。例えば、東京のキー局では制作費ありで145万円～、一方ローカル局で制作費なしの場合18万円～などといった傾向があります。これは一例のため、希望する放映時の視聴率によっても変動し、一般的に視聴率が高い時間帯については費用も高くなります。
さらにはTVCMの最大の魅力であるリーチ数を獲得するためには、大量のTVCMを投下しなければならない為、必然的に広告費も高くなるデメリットもあります。
(3)リアルイベント
デパートなどシニア富裕層が集まる場所での催事やイベント開催は、オンラインに慣れておらず「実際に自分の目で確認したい」という高齢の富裕層への効果的な手法のひとつです。商材によっては、出店コストなど費用対効果が合わない場合もあるので注意が必要です。
現在はコロナ禍において人が密集するようなリアルイベントは開催が難しいため、常に情勢を鑑みる必要もあるでしょう。
(4)OOH・タクシー広告
OOHとは「Out Of Home」の頭文字をとった造語です。名前の通り家の外、外出先で見かける広告です。駅前などの街頭ビジョンや電車の中吊り広告など多岐に渡ります。移動中のふとした時に目に止まりやすいOOHは認知のきっかけ作りとしておすすめです。
中でも富裕層に向けておすすめなのがタクシー広告です。移動時間をビジネスの時間にあてたり、公共交通機関を使うことで駅や車内でのトラブルを回避したりするなど、タクシーは富裕層にとって便利な移動手段です。プライベート感のある空間であるため、広告に目が行きやすいと言えるでしょう。
タクシーの背もたれに設置されているタブレット型のデジタルサイネージ広告は発車直後が最長1分、その後は最長30秒の動画広告が流れるようになっています。タブレットは乗客が操作することもできるので、気になる広告があれば詳細を見ることもできます。
主なデジタルサイネージメディアとしては「TOKYO PRIME」が挙げられます。東京で19,000台をはじめ全国12都市で51,000台が導入、月間リーチ数が2500万人という日本最大級のメディアです。
大手タクシー会社への導入や高級ホテルなどへ停車するタクシーへの導入も多く富裕層にアプローチしやすいことが特徴です。掲載費用は最も低コストなもので1週間240万円、最も高いもので1,080万円ほどです。1人あたり2.2円?3.8円でのリーチが見込めます。なお、乗車率など稼働状況により変動します。
(5)Web広告（認知向け）
紙媒体やマスメディア、リアルイベントなどは詳細なターゲティングが難しかったり、年齢帯の若い富裕層へのアプローチがしにくかったりといったデメリットがあります。。さらに、富裕層の情報収集について、経営者JP総研の調査によると40代～50代のエグゼクティブは84％が対面での情報収集を行っていると答えました。
経営者自らはWeb検索をしなくとも、秘書や部下など社内外の関係者に情報収集を指示していることも考えられるので、Web広告は効果的です。Web広告は、詳細なターゲティングができるものが多いため、ターゲットや目的に応じて効果的にアプローチすることが可能となります。まずはユーザーへの認知向けの広告媒体をご紹介します。
①ディスプレイ広告
Webサイト内の広告として表示されるディスプレイ広告は認知向けにおすすめの媒体です。テキストのみ使用可能なリスティング広告と異なり、画像や動画などを使用できるためWebサイト内での発見性が高く、印象に残りやすいという特徴があります。
ディスプレイ広告は、Webサイト内の広告として表示されるものです。バナー型が多いためバナー広告と呼ばれることもあります。ユーザーが広告をクリックすることで商品やサービスを提供するサイトなどに遷移することができます。
ディスプレイ広告はそれぞれのユーザーにあった情報を提供することができるのが特徴です。例えば、ユーザーが使用しているデバイスのIPアドレスから居住エリアを推測したり、Webサイトの閲覧履歴から行動パターンを把握したりすることで細かいターゲティングを行うことができます。
Google広告の場合は世帯収入ターゲティング（具体的にどのような設定ができるのか記載をお願いします。）が可能です。世帯収入については上位10％、11～20%、21～30%というように10%ごとに区切り、下位50％、不明と分類されます。そのうち上位10％が富裕層と呼ばれています。年齢や性別と掛け合わせて富裕層へ効果的に情報を届けましょう。
②動画広告
最近ではYouTubeに代表される動画視聴・共有サービスを利用する方が全世代で増えています。
Youtubeでは著名な起業家やNewspicksなどのビジネス系チャンネルもあることから、主に会社の社長などが情報収集として利用しやすいメディアではないでしょうか。短時間で多くのメッセージを視覚や聴覚で受け取ることができる動画広告は、認知向けの広告手法としてもおすすめです。商品やサービスのストーリー性を訴求できることも魅力の一つと言えるでしょう。
動画広告の種類としては、YouTubeなどユーザーが視聴している動画コンテンツ内で流れる広告（インストリーム広告）や視聴している動画コンテンツ外で流れる広告（アウトストリーム広告）、そして独自のサイトやSNS内での動画広告があります。
課金方法はいくつかありますが、1再生あたりで単価が発生し、一定時間の再生がないと課金されないCPV（Cost Per View）方式などリスクの少ない出稿が可能です。
(6)Web広告（獲得向け）
次に、ユーザーのアクション喚起に効果的なWeb広告媒体をご紹介します。
①リスティング広告
リスティング広告は、ユーザーの購買意欲が高い状況で最適な広告を表示させることができるため、獲得向けに最適な広告です。Googleなどの検索エンジンの検索窓にキーワードを入力する行動は購買の一歩手前の状態であるため、見込み客となりうる可能性が高いからです。
リスティング広告はGoogleやYahoo！といった検索エンジン上で、検索結果上に表示される広告です。検索キーワードに連動して広告が表示されるため、ターゲットの中でも具体的にどんな商品・サービスを求めているかなど、より細かい設定をすることが可能です。
広告はクリックされることで費用が発生します。1,000円程度の少額から発注することができ、必要なタイミングですぐに出稿することも可能です。クリック単価は入札によるオークション制のため、人気キーワードの場合高単価になります。
例えば、「自動車 保険」の場合、競合率は高くクリック単価が450円となることもありますが、コストを考えてクリック単価の安いキーワードにすればいいというわけではありません。人気でクリック単価が高いキーワードであっても、コンバージョンした際に企業が求める利益が見込めるのであれば、出稿の価値があると判断することができます。損益のバランスを考えながらキーワード選定をしていきましょう。
②Facebook広告・Instagram広告
Facebookは日本での月間アクティブユーザーが2,600万人を超える最大規模のSNSです。ユーザーは実名登録ですが、無料で作成できるFacebookページもあり、多くの企業が利用しています。そのため利用者の年齢層も幅広く、総務省情報通信政策研究所の調査（令和元年版）によると、年齢帯ごとの利用率は30代が最も多く48.2%、50代でも33.5%となっています。
また、Facebook広告の特徴はターゲティング精度の高さです。ユーザーのプロフィールや関心・嗜好（いいね！やページ登録などのアクティビティ）などの情報から細かなターゲティング設定が可能です。富裕層の場合、医者や経営者などの役職に合わせて出稿することもできるため、具体的な職業向けの広告にも効果的です。
また、Facebookに広告を出稿する場合、Instagramも併用することが可能です。Instagramは国内における月間アクティブユーザーが3,300万人と非常に多くの方が利用しているSNSです。Facebookと比べてやや若めの利用者が多いことが特徴ですが、最近では利用者の年齢帯も幅広くなっており、総務省の同調査によると40代では32.5%、50代でも30.9%の方が利用しています。また、ユーザーの90%がブランドやショップなど何らかのビジネスページをフォローしていることから、アクション喚起にも効果的なSNSとなっています。
③LinkedIn広告
LinkedInは、起業家や大企業の社長も多く利用しているSNSのため富裕層向けにおすすめの広告媒体です。ビジネス要素のある繋がりをメインとするSNSで、統計データによると、国内では200万人の登録者数となっています。30代以上の利用者が多く、最も多いのが46?55歳で26%、次いで36?45歳で24％となっており、他SNSと年齢帯の傾向が異なることが特徴です。また、勤務先や学齢、経歴などを公開しており、投稿内容もプライベートよりビジネスの内容がメインとなっています。
グローバルな繋がりや求人などの情報収集もできることから、富裕層の中でも経営者や役職者などに支持されています。広告についてはユーザーが登録しているプロフィールの企業名や会社規模、業種、役職などビジネスに関連したターゲティングが可能です。社長や決裁担当者の利用が多いため、BtoBの商品・サービスの広告にも効果的でしょう。
まとめ
多くの広告手法があふれる現代の情報社会においては、目的別にWeb広告を活用してターゲットとなる富裕層に効率的にアプローチしていくことがおすすめです。また、コロナ禍で仕事や生活スタイルの変化、情報収集の方法の変化などもあります。最新の世の中の動向をチェックしながら、適した広告手法で富裕層にアプローチしていきましょう。
参考記事
野村総合研究所『NRI富裕層アンケート調査（2020年度）』：
野村総合研究所、日本の富裕層は 133 万世帯、 純金融資産総額は 333 兆円と推計
総務省情報通信政策研究所の調査（令和元年版）：
https://www.soumu.go.jp/iicp/research/results/media_usage-time.html
総務省の同調査：
https://www.soumu.go.jp/iicp/research/results/media_usage-time.html
総務省情報通信政策研究所のデータ：
https://www.soumu.go.jp/main_content/000708016.pdf
経営者JP総研の調査：
https://www.keieisha.jp/report/20200929/2/
